前提条件

・HPの医師に限定したうえで、施設形態別に集計^※１
・労働時間短縮計画が「策定され推進中」の医師のうち、労働時間短縮計画推進前と比較して、MR（面談）から情報収集する時間が「減った」と回答した医師と、労働時間短縮計画が「未着手」の医師で比較を実施。^※２

結果サマリ

チャネル別の1週間あたりの接触時間^※３を用いて、施設形態別に各チャネルから情報収集する時間の差について集計しました。

労働時間短縮計画の推進によりMR（面談）から情報入手する時間が減ったと回答した医師は、1週間あたりのMRとの面談、電話に対する接触時間が計画未着手の医師より短い結果となりました。

一般（民間）病院では、労働時間短縮計画が未着手の施設に勤務する医師よりも約３８分短くなっており、大学病院（国公立・私立）では約１７分、国立・公立病院では約１０分短くなっています。

一方で、接触時間が長くなっているチャネルをみてみると、大学病院では学会誌とインターネット講演会が、国立・公立病院ではその2つに加えてインターネットサイトが、一般（民間）病院ではインターネットサイトと先輩・同僚医師、薬剤師から情報収集する時間が長くなっています。

上記表はこちらより、ダウンロードいただけます。

ラボ編集部からのコメント

2024年4月の働き方改革の新制度施行に先駆けて、労働時間短縮計画が推進中の施設に勤務している医師の中で、MRとの面談時間が大きく減少している医師が現れ始めていることが分かりました。特に一般（民間）病院では、週に2～3回程度の面談機会が失われていると考えられます。限られた面談の時間・機会でどのような情報提供を行い、どのように医師のニーズを満たして処方獲得に繋げていくかという点で、MRのレベルを上げていくことも重要になるでしょう。

一方で、MRとの面談時間が減少している医師であっても、一部のチャネルとの接触時間は計画未着手医師よりも長くなっていることから、院内のタスクシフト等によって生まれた時間を有効活用して、情報を補っていると考えられます。これらの医師に対しては、MRの面談以外のチャネルを通じて、適切なタイミングで情報提供を行うことが求められると考えられます。

また、今回の調査では、各チャネルで情報収集を行った場面について、どのような場所や時間帯であったのかまでは明らかにできておりません。今後は、MRとの面談が減少した医師以外も対象に追加の調査を行い、場所や時間に合わせた医師への情報提供のあり方について明らかにしていく予定です。