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DM白書よくある問い合わせ

記事公開日 2024.04.23
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記事公開日 2024.04.23

DM白書全般

QDM白書の過去の発行状況を教えてください
  • A

    2005年から発行し、2024年4月時点で47回調査およびリリースを実施しています。

QDM白書のDMは何の略ですか
  • A

    医師版マルチメディアの英語表記『Doctor's Multimedia』の頭文字を取っています。

Q調査方法を教えてください
  • A

    調査方法はインターネット調査です。

Q調査時期を教えてください
  • A

    DM白書は年4回調査を実施しており、それぞれ春号は1月、夏号は4月、秋号は7月、冬号は10月に実査をしています。

Q有効サンプル数を教えてください
  • A

    有効サンプル数は5,000名以上となるように調査しています。
    (2023年冬号の有効サンプル数:5.069名)

Q特集テーマの決定方法を教えてください
  • A

    製薬業界内での動向や社会状況を鑑みて、製薬企業様において関心が高いと思われるテーマを白書編纂チームにて検討した上で決定しています。

Q属性別の回答データ確認方法をを教えてください
  • A

    納品物にある集計表ファイル(Excel)にて、診療科別/診療疾患別/年代別などのクロス集計を確認いただけます。
    また、診療科または診療疾患で医師を絞り込んだ領域版レポートもご提供しています。(別途費用)

QDM白書の利用範囲を教えてください
  • A

    ご購入いただきました企業様内で納品ファイルをご自由に共有していただけます。
    DM白書のご利用にあたっては、以下のルールを厳守ください。

    ・納品物(医師版マルチメディア白書)によって提供されたデータを含み、表示される一切の情報の著作権、商標権、特許権、その他の知的財産権は、エム・シー・アイに帰属します。
    ・利用者が自社の社外にその内容を引用する形で、利用したり、公表したりする(以下、社外利用といいます)場合、その相手先は医療用医薬品製造販売業に限るものとし、利用者は事前にエム・シー・アイにその相手先及び用途を明示の上、都度、社外利用の許諾を取るものとし、エム・シー・アイが許可した場合に限り、利用者は社外利用することができるものとします。
    ・納品物(医師版マルチメディア白書)のデータを含み、その内容を利用して利用者が二次制作物を作成したことによる
    第三者との紛争について、エム・シー・アイは一切責任を負いません。
    ・お客様は納品物(医師版マルチメディア白書)に関して、第三者に閲覧させたり、譲渡し、貸与し、あるいは担保の目的とすることは出来ません。

調査回答者属性

Q回答者の年齢分布を教えてください
  • A

    毎号ばらつきは生じますが、一例として2023年冬号の年齢分布は以下の通りです。

    30歳代未満:25.8%
    40歳代:23.8%
    50歳代:25.8%
    60歳代以上:24.4%

Q回答者の勤務先施設形態分布を教えてください
  • A

    毎号ばらつきは生じますが、一例として2023年冬号の勤務先施設形態分布は以下の通りです。

    大学病院(国公立):12.4%
    大学病院(私立):5.3%
    国立・公立病院:20.4%
    一般(民間)病院:38.5%
    医院・診療所・クリニック:23.3%

Q回答者の診療科分布を教えてください
  • A

    厚生労働省が発表している医師の診療科別医師数の分布になるべく近づくような形で実査をしています。

Q診療科の選択肢の設定基準を教えてください
  • A

    厚生労働省が発表している「主たる診療科」を基準にしています。

Q専門疾患の選択肢の設定基準を教えてください
  • A

    過去15年に発売された薬剤の適応症に該当する疾患をベースに、疾患ごとの患者数や薬剤数等を踏まえて選定しています。
    製薬企業から追加のご要望をいただいた疾患については、編纂チームで確認の上、追加有無の判断をいたします。

Q先生が診療されている専門疾患と、最も専門疾患のデータの取得方法を教えてください
  • A

    現在診療されている疾患について「専門領域」「非専門領域」それぞれあてはまるものをすべて、さらに「専門領域」の疾患について、最も専門とされている疾患を1つ、アンケート回答時に回答者に選択いただいています。

Q回答者の役職情報の有無を教えてください
  • A

    役職情報は取得していません。

メディアマインドシェア

Qメディアマインドシェアの対象となる情報源の定義を教えてください
  • A

    メディアマインドシェアの対象となるチャネルおよび定義は以下です。

    MRからの説明(面談、電話):対面での面談の他に「リモート面談」も含む
    MRからの説明(メール):疾患、薬剤情報(コンテンツやPDF資材等)が掲載されているメール
    インターネットサイト:製薬企業のウェブサイト、医療系ポータルサイト(メールマガジンも含む)。ただし、インターネット講演会は除く
    インターネット講演会:インターネット上にて視聴できる製薬企業主催もしくは共催の講演会
    製薬企業主催の勉強会・説明会:Web開催で参加した場合も含む。
    学会誌:学会が発行している会誌
    医療系雑誌・新聞:学会誌を除く医療専門誌
    学会:学会場における企業ブース、学会共催セミナー含む。Web開催で参加した場合も含む。
    先輩・同僚の医師仲間
    薬剤師
    その他

Qメディアマインドシェアの違いによるクラスタ分析の方法を教えてください
  • A

    各医師のメディアマインドシェア各項目の数値を説明変数として階層クラスター分析を実施して各医師がどのクラスタに属するかを決定しています。

    メディアマインドシェアを使うクラスタ分析においては、Ward法(分散(データのバラつき)が最小になるようにデータ同士を同じクラスタにすることを繰り返す手法)を利用しています。

    最終的に3グループまたは4グループに分け、各グループのそれぞれのメディアマインドシェアの特徴を確認した上で、MR派/インターネット派/マルチチャネル派に分類しています。

リーチ・役立ち度

Q役立ち度がどのような指標か教えてください
  • A

    定期的に情報収集している製薬企業およびチャネルごとに、医師の処方判断にどの程度役立ったかを評価するための指標です。評価は0~10の11段階で取得しています。
    役立ち度についてはこちらもご確認ください→チャネル別リーチ・役立ち度の活用

Qリーチがどのような指標か教えてください
  • A

    医師が定期的に情報収集している製薬企業およびチャネルごとの医師の割合を評価するための指標です。
    リーチについてはこちらもご確認ください→チャネル別リーチ・役立ち度の活用

PI(処方インパクト)

QPI(処方インパクト)がどのような指標か教えてください
  • A

    製薬企業からのプロモーションにより、医師の処方行動が変化した「薬剤の回答数」。薬剤プロモーションの効果を測定する弊社独自の指標です。処方インパクト(PI)回答率は、チャネル別のリーチ数における処方インパクト(PI)の回答率です。

    例)
    A社のMR(面談)チャネルに医師100人がリーチしていて、処方行動が変化した(A社の)薬剤の回答数が50の場合、
    MR(面談)チャネルの処方インパクト(PI)回答率は50%になります。

    処方インパクトについてはこちらもご確認ください。→処方インパクト(PI)の活用

Qマルチチャネル効果がどのような指標か教えてください
  • A

    「MR(面談)」のみでリーチした場合と比較して、「MR(面談)」+インターネットチャネルでリーチした場合の、PIの高まりについて、弊社独自の算出方法にて表現したものにです。

    <算出方法>
    マルチチャネル効果=「MR+インターネットチャネル」の処方インパクト回答率÷「MR」のみの処方インパクト回答率

    メディアマインドシェアについてはこちらもご確認ください。→メディアマインドシェアの活用

Q処方行動が変わったと回答のあった薬剤はどのように調査しているか教えてください
  • A

    特定期間において、医師の処方行動が変わった薬剤名とその企業名を自由想起で回答していただいています。

Q処方行動が変わったと回答のあった薬剤の情報取得源がわかるか教えてください
  • A

    処方インパクトの情報源としての選択肢は下記を用意しています。

    MR(面談・電話)、MR(メール)、インターネットサイト(メールマガジン含む)、インターネット講演会、製薬企業主催の勉強会・説明会、学会(学会誌、学会上における企業ブース、学会共催セミナー含む)、医療系雑誌・新聞、先輩・同僚の医師仲間、その他

    インターネットサイトは、さらに、製薬企業の医療関係者向けウェブサイト、医療系ポータルサイト、SNSといった詳細な選択肢を用意しています。

その他

Qリーチや役立ち度の調査対象企業に自社を追加できるか教えてください
  • A

    DM白書を年間購入いただいた製薬企業様は、調査対象企業への追加を検討いたします。ご相談ください。

Q調査結果を地域別に確認できるか教えてください
  • A

    勤務先の都道府県の情報を取得しているため、都道府県別に各データを集計することが可能です。(別途費用)

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